1980年代以降、恋愛の自由化に伴ってお見合い結婚・職場結婚が減少し、恋愛結婚等が増加した。これによって収入や資産といった経済面・学歴などの頭脳面・容貌などの要素に応じて結婚相手がほぼ自動的に宛がわれる環境が極端に減少し、それらの要素とは別に伴侶を求める努力が必要な社会状況が形成された[1]。
伴侶に対する容貌水準は往々にして高い。また、人口比からすると収入や学歴面で優良な条件をもつ者は少ない[2]。そのため、結婚支援サービスに登録して自分の被検索性を高める、好条件の結婚相手を検索/紹介してもらう、コネを活用して伴侶にしたい人物を模索するなどの活動を行う者が増加している。これを結婚活動もしくは婚活とよぶ。
2000年代日本において人口減やそれに伴う比高齢人口増などが問題となっていることなどを背景として、結婚活動の支援に取り組む地方自治体や企業も出てきている[3][4][5]。また、こうした社会情勢を奇貨とみた企業によって、結婚活動関係のビジネスが活況を呈している[6]。しかし、その一方で商行為が悪質とされた企業が告発されるなどの問題も発生してきている[7]。
社会学者の山田昌弘や、評論家の三浦展、エコノミストの門倉貴史らは、結婚相手の収入に対する女性側の要求水準が高まり、少子化が進む一方、収入の不安定な者同士のできちゃった結婚が増えることで、社会階層（ないし階級）の固定化及び世襲化が進むと論じている。このように、結婚活動が今後の社会構成に影響を与える状況にあると考えられる。
（wikiより）
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